施工事例

新築事例<出雲市/S様邸>

タイプ名
1250J
工法
木造軸組在来工法
建物本体
延床面積約40.58坪
価格帯
1,500〜2,000万円台
家族構成
ご主人、奥様、お子様2人
<出雲市/S様邸>

1

Living Room

2

Living Room

3

Outside

4

Entrance

5

Japanese Room

6

Corridor

7

Bedroom

8

Powder Room

9

Rest Room

10

Bedroom
設計ポイント

弊社の新たなデザインとして提案するブラウンを基調としたシックな外観コンセプトを採用していただいたS邸を紹介します。二世帯住宅としての人気の「DOハウス1250J」をベースに、ご家族のライフスタイルに合わせて大幅なカスタマイズを実行。なかでも、和室の続き間として提案していた1階居間部分をひとつの大きなLDKに変更したこと。そして、ご高齢の親御様との同居を念頭に置いた間取りの見直しで、親御様用の居室を新設したことがポイントです。

和室の続き間ならではのシンプルな矩形のスペースをそのまま生かし、対面キッチンを挟んで、家の短辺いっぱいに伸びやかに広がる16.5帖のLDKが完成しました。キッチン部分では、対面カウンターのシンク側に調味料を入れるニッチ収納を設けたのもポイントで、その収納量をアップするため標準よりもカウンターの立ち上がりを高く設計しているのもS邸オリジナル部分です。
LDKの反対側に設計した親御様の居室は、両世帯が気兼ねなく生活できるよう、LDKと居室の間に6帖の和室を設計。和室の特性を生かして、居室とLDKの両サイドに和室と相性のよい建具による出入口を設けました。居室側からは和室に直接繋げることで二世帯住宅としては十分な12帖の生活空間を実現。また、廊下を介してLDKとも繋がり、その廊下も和室を動線に加えることで、1階すべてを回廊スタイルで繋げているのも大きな特徴になります。

LDKからも、キッチン〜洗面脱衣室〜廊下と動線が繋がる設計で、便利なだけでなく、家事効率を飛躍的に向上させています。
 暮らしてみて「広いLDKを求めていたこともあって、やっぱり落ち着きますね。そんな大きな部分もですが、キッチンのニッチ収納などの細かい部分も便利で、とにかく住んでいて楽しい家です」とご夫妻も大満足の住まいになりました。

このお家の見どころ

見どころ

動線は明るく、居室は落ち着いたトーンという、家全体のカラーアレンジも満足していますが、洋室なのにあえて和風を感じる2階寝室クロスのアクセントはかなり気に入っていますね。

見どころ

頻繁に使用する調味料類の高さに合わせたオリジナルの収納アイディアなので、当然気に入っています(笑)とにかく家事がしやすくなりました。

見どころ

1坪タイプから1.25坪タイプに変更したことで、ものすごくゆとりを感じるようになりました。特別な空間で湯に浸かっている気分ですよ。

担当者メッセージ

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趣旨

西日本ホーム株式会社(以下「当社」という。)では個人情報保護の重要性を認識し、自社管理各ホームページやインターネット・メール等から収集した個人情報(以下「個人情報」という。)の適切な管理、保護の徹底を期するため、この方針を定めた。

個人情報の収集、 利用及び提供

西日本ホーム株式会社は、個人情報の収集にあたっては、その収集目的を明示し、明示した収集目的の範囲内でのみ個人情報を利用します。 また、事前に本人の同意を得た場合を除き、個人情報の第三者への提供はいたしません。 ただし裁判所、警察等権限を有する機関からの合法的な要請等がある場合は、本人の同意なくして情報の提供に応ずる場合があります。

個人情報の廃棄

不要となった個人情報データは、速やかに、適正な方法で廃棄します。

個人情報の適正な管理

個人情報を適正に管理し、不正利用、紛失、改ざん、漏洩等を防止するため、西日本ホーム株式会社の社員、担当者及び外注取引先(以下「取引先等」という。)に対する遵守事項を次のとおり定め、その徹底を図ります。

社員等の遵守事項

社員等は、当社に係る個人情報を不正に利用し、又は他人に不正に提供してはならない。

社員等は、個人情報に掛かる入力資料、出力資料又は電磁気的記録媒体(以下「入力資料等」という。)を適正に管理しなければならない。

社員等は、入力資料等を他人に不正に交付し、又は遺棄し、若しくはき損してはならない。

社員等は、入力資料等を廃棄するときは、裁断、データの消去その他の方法により情報を復元できないように措置しなければならない。

社員等は、自己のパスワードを他人に知らせてはならない。

社員等は、パスワードを他人に使用されることがないように管理しなければならない。 社員等は、当社の活動目的以外の目的で当社が運用するネットワークシステムを利用してはならない。

社員等は、コンピューターウイルスの侵入及び拡散の防止に配意しなければならない。

本方針の見直し

常に個人情報保護及び情報セキュリティー等に関する知識の研鑽に努め、必要に応じて本方針内容を見直し、内容更新を行います。

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