施工事例

新築事例<出雲市/01>

可愛らしい外観の中身は広々 LDK と機能性充実の間取り

タイプ名
1410-LL改M
工法
木造軸組在来工法 価 格 帯
建物本体
約102㎡
価格帯
1,501〜2,000万円
家族構成
<出雲市/01>

1

Living Room / Dining Room

2

Kitchen

3

 Powder Room

4

Bathroom

5

Bedroom

6

Dryroom

7

Bedroom

8

Rest Room

9

Entrance

10

Outside
設計ポイント

 三角屋根のナチュラルデザインの外観に、玄関扉のライトブルーが目を引く、子育て世代に最適なサイズ感の家です。
 1階LDKを中心とした、3LDKプラス2階ドライルームという間取りは、居室スペースはもちろん、玄関、洗面脱衣室、収納などの機能空間にゆとりをもたせた設計になっているのが大きな特徴です。

 まず玄関には、土間収納とコの字型の大容量シューズボックスを備え、ホール部分も十分なスペースを確保。
 メインのLDKは18帖の広いスペースに。キッチンからリビングまで奥行きのある空間ですが、対面キッチンなので、お子さんの様子も見やすく、コミュニケーションもスムーズ。また、タイル調のクロスがアクセントのキッチンの後ろには背面収納を標準装備。それ以外にも、たくさん買物をした時にも安心のパントリーも設けました。
 3帖の洗面脱衣室は、収納を置いたり、部屋干しツール等を取り付けても十分な家事スペースがあり、「干してしまう」作業がここで完結します。

 また、階段はLDKと扉で仕切られていることで、冷暖房効率が向上するだけでなく、コストも抑えられます。
 2階には個室3部屋にドライルームとトイレを配置。何かと便利なドライルームは室内干し以外にも自由に活用できるよう、3帖のゆとりあるスペースを設けました。
 LDKなどマストな空間だけでなく、サンルーム、パントリーなど、あると嬉しい機能を備えた一棟が完成しました。

このお家の見どころ

見どころ

3 帖の洗面脱衣室をはじめ、 パントリー、 玄関ホール、ドライルームがそ
れぞれ広く使いやすい機能空間。 住めば住むほど、 その利便性が実感で
きる造りになっています。

見どころ

縦長のリビングは空間をより広く感じることが出 来ます。18 帖という
LDK の広さは大きな見どころでユーティリティとの距離も近く、自然と家
族が集まる間取りです。対面キッチンとの相性も抜群です!

担当者メッセージ

奥様に気に入っていただけるような可愛いお家が出来ました。室内も機能的で使い勝手が良く、あっ
たら嬉しい設備を備えています。
新築の立ち並んだ、若い方の多いエリアですので、立地も人気です。

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趣旨

西日本ホーム株式会社(以下「当社」という。)では個人情報保護の重要性を認識し、自社管理各ホームページやインターネット・メール等から収集した個人情報(以下「個人情報」という。)の適切な管理、保護の徹底を期するため、この方針を定めた。

個人情報の収集、 利用及び提供

西日本ホーム株式会社は、個人情報の収集にあたっては、その収集目的を明示し、明示した収集目的の範囲内でのみ個人情報を利用します。 また、事前に本人の同意を得た場合を除き、個人情報の第三者への提供はいたしません。 ただし裁判所、警察等権限を有する機関からの合法的な要請等がある場合は、本人の同意なくして情報の提供に応ずる場合があります。

個人情報の廃棄

不要となった個人情報データは、速やかに、適正な方法で廃棄します。

個人情報の適正な管理

個人情報を適正に管理し、不正利用、紛失、改ざん、漏洩等を防止するため、西日本ホーム株式会社の社員、担当者及び外注取引先(以下「取引先等」という。)に対する遵守事項を次のとおり定め、その徹底を図ります。

社員等の遵守事項

社員等は、当社に係る個人情報を不正に利用し、又は他人に不正に提供してはならない。

社員等は、個人情報に掛かる入力資料、出力資料又は電磁気的記録媒体(以下「入力資料等」という。)を適正に管理しなければならない。

社員等は、入力資料等を他人に不正に交付し、又は遺棄し、若しくはき損してはならない。

社員等は、入力資料等を廃棄するときは、裁断、データの消去その他の方法により情報を復元できないように措置しなければならない。

社員等は、自己のパスワードを他人に知らせてはならない。

社員等は、パスワードを他人に使用されることがないように管理しなければならない。 社員等は、当社の活動目的以外の目的で当社が運用するネットワークシステムを利用してはならない。

社員等は、コンピューターウイルスの侵入及び拡散の防止に配意しなければならない。

本方針の見直し

常に個人情報保護及び情報セキュリティー等に関する知識の研鑽に努め、必要に応じて本方針内容を見直し、内容更新を行います。

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